Huaweiに続いてXiaomi、OPPO、VivoのスマホでGoogle Mobile Serviceが使えない恐れ。トランプ政権の規制で。

2020年8月9日

既に中国との三戦を含めた冷戦状態にある米国ですが、日本は尖閣列島への日常的な領海侵犯を
受けているにも関わらず、平和ボケが極まって「ミサイル防衛力を整備するのに諸外国の同意を得たのですか？」
という、前世で何かやらかしたレベルの発想がポンポンと出てくるお花畑状態です。

さて、Huaweiの新機種は既にGoogle モバイルサービスから締め出され、ChomeやGmailなどの
グーグル製サービスが使えなくなっていますが、OppoやVivo、Xiaomiの端末も規制対象とする可能性が
出てきています。

可能性としては当初からありましたが、それが現実味を帯びてきた、という言い方が正しいかも。

Tiktok、Wechatも排除の対象へ

Tiktokも9月15日までに米国事業をマイクロソフトへ売却をするか、売却しなければ米国企業との取引を停止する
大統領令が既に発令されています。チャットアプリのWeChatも大統領令の規制対象です。
トランプ大統領、「TikTokとWeChatと取引禁止」大統領令を発表 – ケータイ Watch

もしTik tokの配信などで飯を食っている人がいるのであれば、今すぐインスタなどに移行しましょう。

おそらく中国側はTiktokの売却に応じないため、米国企業との取引停止、そして接続停止となるでしょう。
日本からもこれまで同様にアクセスするのは難しくなると考えられます。

GMS排除はapkぶっこ抜き技でも回避できない。

ちなみにGoogle モバイルサービスから締め出されると、ChomeやGmail、グーグルマップなどが使えません。

「アップデートが出来ない」などというチャチな状態ではなく、
「そもそもインストール出来ない、apkぶっこ抜き技も出来ない」という封鎖状態です。
抜け道は探せばあるのでしょうけど、日々抜け道を塞ぐガチギレGoogleエンジニアとの戦いに
毎日挑み続けるのはあまり得策ではありません。

仕事ならばともかく、日常の癒やしであり、暇つぶしであり、親兄弟友人とのコミュニケーションツールの
スマホがそんな事情で動いたり動かなかったりするのはやってやれないでしょう。
普通にiPhoneや別のAndroidを買えばいいかと。

ただ、流石に米国も既存の端末をBANするのはあまり得策ではないと思っているので、
今発売されているXiaomi、OPPO、Vivoの端末は大丈夫です。
現にHuaweiもP30 liteなどの旧端末は未だに使えますしね。

しかし、いざ米中の指導者が開戦を決意するか、もしくは偶発的な事故により、
米中の軍司令官が作戦命令を受け取った時には、既存の端末だの規制以降の端末だのは考慮せず、
一律BANしてくるでしょうね。もっともそのときにはスマホがどうのこうの言っている場合ではなく、
明日の食料と水と核シェルターの心配をしなくてはなりませんが・・・

という訳で、平和な地球で特に国境別け隔てなく良いサービスを使いたい一般市民としては、
「どうやら現実はそんなに甘くない。現実はいつも残酷だ。」という嘆かわしい状態が当分続きそうです。

心配ならば、iPhoneかASUS（台湾）、または国内メーカー、
EU系企業のスマホを使っておきましょう。