S&P500と全世界株式を100年検証したときの暴落時の最大損失は、「約半分を失う」。

S&P500と全世界株式ほぼ100年検証したときの暴落時の最大損失は、「約半分を失う」。

そろそろ新NISAの発注時期だよね、受け渡しが年明けならばもう新NISA枠が使えるぞ、
ということで最悪どの程度暴落するのか、AERA dot. (アエラドット)が記事にしています。

　ここ20年で最悪の暴落といえば、「100年に1度の危機」といわれた2008年9月のリーマン・ショックを思い出す人が多いだろう。

　米国株式のS＆P500は2007年6月から2009年2月まで1年8カ月ほど下落基調が続き、下落率はこの試算で60.7％に達した。元の水準に戻るまでに4年9カ月。

　リーマン・ショック以上の下落率を記録したのは世界大恐慌である。1929年8月から1932年6月までの2年9カ月で株価は84％も下落。元に戻るまでに13年3カ月を要した。

　世界大恐慌、リーマン・ショックに続くワースト3はオイル・ショック（石油ショック）、ワースト4はアジア通貨危機、ワースト5はブラックマンデー（下落率は表参照）。

50?60％下落の可能性
　世界大恐慌の「下落率84％」という数字を見て驚きすぎないでほしい。

　この試算をしてくれたイボットソン・アソシエイツ・ジャパンCIOの小松原宰明（ただあき）さんの見解は次のようなものだった。

「1929年、つまり今から90年以上も前と今では経済状況も金融政策も何もかも違うのであまり参考にならない。

今後の最大損失の目安は2007?2009年のリーマン・ショック程度、つまり50～60％下落する可能性があると知っておけば十分です」
暴落時の最大損失は？「S&P500と全世界株式ほぼ100年検証」世界大恐慌、石油ショック、ブラックマンデー… | AERA dot.
(アエラドット)

ということで、世界恐慌では8割減、定期的に発生する暴落では5－6割減、とのこと。
流石に世界恐慌クラスは参考にならないそうですが。

よって、新NISAに限らずですが、株式市場やそれに連動した投資信託は、ワーストケースでいきなり半減する、
ということも頭の片隅に置いておきましょう。

更に、株安とともに円高のダブルパンチとなると、海外株式と連動する投資信託は、
損失は1.1倍～1.3倍程度、つまり55％～78％程度まで膨らむことが想定されます。

現実問題、いくら暴落しようが何しようが、償還さえされなければそのうちまた株価は回復します。
むしろ暴落している時も無慈悲に一定額を積み立てるドルコスト平均法を淡々と継続することで、
株価が回復基調にある時の資産の戻りが早くなります。

過去の暴落の例でも、数年間耐え凌げば株価は概ねもとに戻ります。

1200万円あれば5年は耐えしのげる：

という訳で、ざっくり5年間耐え忍ぶのに必要なお金は次の通り。
・家賃：5－15万円、間を取って10万円。
・食費光熱費他：10万円。
合計20万円/月。これで家族2－3人は生きていけるでしょう。×5年分で1200万円。

という訳で、1200万円あればまぁ5年間は飢えることはないでしょう。

人によっては「一人暮らしだし、公務員だから仕事は首にならないだろうし、そんなにいらないよ」、
という人もいれば、「住宅ローン、進学、留学、出産、結婚、就職、転職、病気への備えで2倍～5倍ぐらいいるかな」
という人もいるでしょう。

そのへんは家庭の状況に応じて調整して、安定資産として保有しておき、
後はインデックス投信に突っ込んで、暴落しようが何しようが、放置しておくと、
20年～50年後ぐらいには幸せになれそうです。

まぁ現実にはまとまった金額を無リスク資産として定期預金や国債で用意するのは結構難しいですし、
無リスク資産はインフレ負けする、機会損失が甚だしいという意見もありますが、
心の安定の処方薬として機能し、株や投資信託などの高リスク資産を保有し続ける握力となります。

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